コラム

顔認証で勤怠管理。コロナ対策とセキュリティ向上を実現できるシステムとは?

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働き方の多様化により、勤怠管理システムはリモートワークやフレックス制への対応など多機能化が進んでいます。勤怠の打刻方法も同様、従来のタイムカードやICカード、生体認証など様々な打刻に対応するサービスが登場しています。

今回は、生体認証で非接触打刻が実現できる、顔認証打刻について説明します。顔認証のメリットや付加価値など、新しいオフィススタイルのひとつとして、ご確認ください。

顔認証での勤怠管理は、ICカード管理の手間が無い。

顔認証を用いた勤怠管理では、従業員の顔写真登録が必要です。顔写真と従業員番号などを紐付けて「この顔は誰か」を登録します。それは、ICカード番号と従業員番号を紐付けることと同じです。つまり「登録した写真」がICカード番号と同じ役割を果たすのです。写真と顔が一致することが認証になるので、当然ICカードは不要になります。

顔認証を導入することで、従業員の異動や入社・退職が重なる時期によくあるICカードの配布・回収の手間が無くなり、さらに、ICカードの紛失・貸与などのセキュリティリスクも低減できます。顔写真登録は、社員証などで使用していた顔写真を活用すれば手軽に実現できるでしょう。

そして、顔認証システムと勤怠管理システムを連動させることが必要です。環境によってはシステム開発が必要となる場合もありますが、一度開発すれば、業務を長期間効率化でき、セキュリティリスクも低減できるので、事業規模や業種によっては検討する価値があります。

顔認証とドアを連動させ、勤怠の打刻漏れを防ぐ。出入り制御による健康管理も可能に。

勤怠管理では、打刻をする場所も重要です。勤怠締めの時期になると、打刻漏れ、入力ミスなどで労働時間が正確に把握できないことがあり、入力を促し、上司の再承認を得るなど、勤怠締め業務に時間がかかってしまいます。確認不足のまま勤怠締め業務を行い、時間外手当の支給漏れなどが発生してしまうと、追加の会計処理など、業務がさらに増えてしまいます。

そこで、勤怠打刻を物理的に必須にするため、ドアやゲートと連動させてしまうという方法があります。入室の前後に別のスペースで打刻をするのではなく、入室と同時に、自動的に打刻される方法で、打刻漏れ、入力ミスを減らします。
退室側にも顔認証デバイスを設置しておけば、「誰が」「いつ」「どのドアを」「出入りしたか」が自動的に取得できるので、出勤・退勤時刻の把握に役立ち、勤怠締め業務の負荷が低減、担当者が通常業務と並行しておこなう場合などの助けとなります。

さらに、リモートワーク時の打刻や有給休暇届など、勤怠管理システムへの入力が必要な部分は残りますが、人の出入りを物理的に制御することで、休日出勤や夜間残業など働き過ぎの抑制、業務間インターバル確保などが、物理的に管理可能になるという健康管理面でのメリットもあります。

顔認証でマスクの有無も確認。自動ドアなら非接触で安心。コロナ対策を強化できる顔認証システム。

「個人認証」「マスク着用の有無」「異常温度の確認」「自動ドアの開閉」「入室時刻」を一度に取得。そのデータを「勤怠打刻」「温度履歴」に自動反映。クラスター対策と勤怠管理を同時に行えます。
「個人認証」「マスク着用の有無」「異常温度の確認」「自動ドアの開閉」「入室時刻」を一度に取得。そのデータを「勤怠打刻」「温度履歴」に自動反映。クラスター対策と勤怠管理を同時に行えます。

勤怠管理システムと連動できる顔認証システムには様々な種類があり、機能も多彩です。オフィスなど、勤怠管理の現場で求められる機能、マスク着用のまま顔認証ができるのか。マスクの未着用者に対してアラートが出せるのか。は、特に重視すべきポイントです。さらに、異常温度を検知・記録する機能もオフィスの安全・衛生管理において大変便利です。

コロナ禍において、マスクの着用は当然の風景となっており、出勤時の検温報告を義務化する企業もあると思います。オフィス内が安心できる空間になると、従業員も業務に集中でき、生産性も向上するでしょう。さらに自動ドアなど、人の手が接触する部分を減らすことで、より安心できるオフィス空間になります。

勤怠管理、つまり従業員の労働時間の適正な管理とあわせて、労働する場所の安全性を確保することも、従業員に安心感をもたらし、健康管理という勤怠管理の本質をより強化できるシステムの構築が可能です。そして、客観的な温度検知と出入り時刻の履歴管理機能は、もし感染者が発生してしまった場合、行動履歴の追跡に役に立ち、職場内のクラスター発生リスクを低減、コロナ対策の強化としても活用可能です。


勤怠管理システムの打刻方法を顔認証に変えることで、労働時間の適正な管理だけでなく、セーフオフィスも可能になる顔認証システム。オフィスのあり方が問われる今、労働環境のマネジメントは、大切な確認事項です。積極的に検討をしてみてはいかがでしょうか。

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