コラム

体温を記録・管理するツールは、表計算ソフト?アプリ?効率的な管理ができるのは?

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職場での検温履歴管理の方法はさまざまです。表計算ソフトやアプリを使う、紙で管理する、最近ではチャットツールやグループウェアで管理しているケースもありそうです。

そこで重要なことは、「適切な検温結果の入力・管理」「データをさかのぼって濃厚接触者を特定できること」です。できるだけ省力化しつつ、記録ミスを減らし、万が一のときにはスピーディーかつ容易に濃厚接触者が特定できるようにしなければなりません。
今回はその最適な手法をケーススタディから見てみましょう。

体温の記録表が重要なのは理解しているが、手間がかかりすぎる。

出社時の検温の重要性は多くの企業が理解していると思います。しかし、そこで課題となっているのが、記録と管理の手間。

オフィスの入口で検温結果を記録する際、手書き・表計算ソフトへの手入力になってしまいがちではないでしょうか。入力ミスの確認も大変ですし、アプリやチャット、グループウェアでの記録の場合は、自己申告になってしまい、申告された体温が正確かどうか、判断が付きません。

新型コロナウイルスは「発熱などの症状が出る前から、感染能力を持っている可能性」が指摘されています※1。そのため、万が一社内に感染者が出た場合、2日前※2までさかのぼって感染者と接触した濃厚接触者の特定をしなければ、職場クラスターを防ぐことは難しくなります。そのためにも、適切な記録は欠かせないのです。

※1出典:厚生労働省 新型コロナウイルスに関するQ&A ※2出典:東京都福祉保健局 新型コロナウイルス感染症FAQ

記録を適切に管理している/していないで分かれる、万が一のときの対応は?

「適切な管理がされている場合」と「そうでない場合」ではどんな違いが生じるのでしょうか。考えられるケースをみてみましょう。

<サーモグラフィカメラと専用アプリで記録の管理を行っていたA社の場合>

出社時にサーモグラフィカメラで温度検知、その結果を顔認証で個人特定し自動で専用のアプリに記録する手段を取っていたA社。

オフィスに100人以上が働く環境ですが、サーモグラフィカメラでの高速な温度検知、自動記録によって出社時の混雑は生じていません。

A社では取引先に感染者が発生。連絡を受け、その取引先の担当者に検査を受けさせたところ、陽性反応が出てしまいました。その担当者は即座に治療、自宅待機となり、社内でその担当者と濃厚接触した者の特定を実施しました。
記録されたデータには出退勤時刻も履歴化されているため、同時間帯に同じ場所にいた者が容易に特定できました。これに加えて社内でのヒアリングとグループウェアの履歴確認を実施し、濃厚接触者に自宅待機の対応を素早く取ることができました。

幸い、社内で新たな感染者は出ませんでしたが、すぐに濃厚接触者を特定できたことで社内でも安心感が広がりました。

<紙ベースで記録。表計算ソフトに転記して記録表を管理していたB社の場合>

B社では、入り口に体温計が置かれており、各自が検温し、その場で紙の名簿に検温結果を書き込んでいました。さらに、担当者が検温現場を確認し、紙に書かれた検温結果を、表計算ソフトに転記するという対応を行っていました。

検温を担当する部署からは、「検温のために朝早く出社し、複数人で対応しなければならない」「検温結果の入力に時間が取られてしまう」という意見が出ていました。従業員からも「出社時の検温で列ができてしまっている」と苦情が出ていました。

そんなB社で発熱者が発生、すぐに保健所に連絡、検査を行ったところ、陽性反応が出てしまいました。

その従業員はそのまま治療、自宅待機となりましたが、大変だったのはその後の「社内での濃厚接触者の特定」です。
表計算ソフトでは履歴の抽出・照合に時間がかかり、入力ミスも多くあったことがわかりました。ヒアリングによって感染者と同部署の従業員、会議などで同席した従業員はある程度絞り込めましたが、検温担当部署の業務は滞りました。

その後、新たな感染者は出ませんでしたが、濃厚接触者の特定に数日かかってしまい、従業員からは不安の声が上がっています。

紙や表計算ソフトでの記録を行っている企業では、担当者の負担が増えて、業務の増加につながる。テレワークを推奨したいのに、検温結果の記録・管理のために出社せざるを得ないといったことも起こり得るでしょう。

<検温結果、行動履歴をアプリで管理しているC社の場合>

C社では、従業員の検温記録と行動履歴の管理をアプリで行うようにしていました。検温は自宅で出社前に行うか、出社時に入り口においた体温計で測るかのどちらかで行うように指示しています。

アプリへの結果入力の手間はあまりなく、管理する部署や、従業員からも「楽でいい」と好評でした。そんななか、従業員に感染者がでてしまいました。

感染したAさんと接触した人をアプリで確認、濃厚接触者として自宅待機させ、未感染を確認。しかし、別に新たな感染者が発生し、新たな感染者Bさんの行動履歴を確認すると、実はAさんとの濃厚接触があったことがわかりました。

しかし、最初のチェックで濃厚接触者としてリストアップされなかった理由がわかりません。Aさん、Bさんに詳しく聞いたところ、Aさんは感染発覚の数日前から熱があったのですが、業務をこなす必要性が高かったことから体温を偽って記録していたことがわかりました。Bさんが接触していたのは、Aさんの発熱初期だったため、リストアップから漏れてしまっていたのです。

C社では「自己申告の不正確さ」について対策の必要に迫られています。

自己申告ではない温度検知結果を自動的に記録。管理も容易なソリューションとは?

3つの事例で分かる通り、適切に記録を管理するには、個人と温度検知結果を客観的に紐付けて記録するツールが必要になります。場所・時間を問わずにアクセス可能なシステムを構築することも大切です。

感染症対策、職場クラスター対策での人的負担を抑え、効率的な運用の実現、さらにはアフターコロナも見据えて、勤怠管理・入退室管理ソリューションなどとの連携も可能な、AI温度検知ソリューション「SenseThunder」で、スピーディーな温度検知と温度検知結果の効率的な管理を実現しましょう。

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