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AI温度検知ソリューションを株式会社東京ドームへ納入

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ソフトバンク株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員 兼 CEO:宮内 謙、以下「ソフトバンク」)と、ソフトバンクの子会社である日本コンピュータビジョン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:アンドリュー・シュワベッカー、以下「JCV」)は、AI温度検知ソリューション「SenseThunder(センス・サンダー)」を、全天候型多目的スタジアム「東京ドーム」を運営する株式会社東京ドーム(本社:東京都文京区、代表取締役社長:長岡 勤)に納入しましたので、お知らせします。

「SenseThunder」は、AI(人工知能)を活用した顔認識技術と赤外線カメラを使い、マスクを着用したままでも対象者の温度を所要時間0.5秒で測定し、発熱の疑いがある方を検知できるソリューションです。JCVが開発と提供を、ソフトバンクが今回の販売と導入支援を行っています。

今回は、「SenseThunder」のラインアップのうち、最上位機種である「SenseThunder-E(センス・サンダー・イー)」を納入しました。「SenseThunder-E」は所要時間0.5秒で、かつ±0.3度の精度で温度検知が可能です。また、最適化されたアルゴリズムにより、マスクや眼鏡を着用したままでもスピーディーな測定を実現します。現在、新型コロナウイルス感染症の拡大防止策として、国内の官公庁や病院、企業での利用が広がっています。

株式会社東京ドームは、お客さまに安心して東京ドームをご利用いただけるよう、新型コロナウイルス感染症の拡大防止策の一環として、東京ドームの主なゲートに「SenseThunder」を試験導入します。

JCVは、新型コロナウイルスやインフルエンザなどの感染症の拡大防止や施設の運営管理に貢献するべく、今回得たノウハウを基に、オフィスやイベント会場、空港、学校などへの導入拡大を図っていきます。ソフトバンクは、AIやIoTなどの先端技術と組み合わせたソリューションの提供を、スマートシティやスマートビルディング分野で目指していきます。

来場されたお客さまの個人情報や画像データは一切取得しません。

設置場所の環境などによって、理論値通りに計測できない場合があります。

医療品医療機器法(薬機法)の定める体温計ではないため、医療診察では利用できません。

【本件に関するお問い合わせ】

日本コンピュータビジョン株式会社 マーケティング担当
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日本コンピュータビジョン(通称:JCV)について

日本コンピュータビジョン株式会社は、ソフトバンク株式会社を親会社とするAIカンパニーで、
画像認識技術を活用し、“スマートビルディング分野”と“スマートリテール分野”に対して
最先端ソリューションを提供します。